お金に困っていませんか？お金に困る人になるか、全然困らない人になるか。それはお金に関する知識があるかどうかの違いです。あなたの知らないお金の秘密をご紹介しましょう。

投資と節税を極める方法をご存知でしょうか。

知っているのと知らないのとでは、これからの人生が大きく変わるでしょう。

終身雇用制が既に崩壊して久しい現代日本では、スキルアップと転職により給与収入を最大化することを狙う人が少なくありません。

しかし、勤務先自体が消滅した時に生活を維持する準備がどのくらい出来ているでしょうか。

貯蓄信仰はバブル崩壊以降お金の塩漬けとなっている

高度成長期からバブル崩壊前迄は、多くの日本人が得た給料のうち生活費として必要な分だけ引き出して、多くのお金を預金したままとしている人が多いです。

財政投融資が盛んに行われていた背景として、日本の高い貯蓄率がありますが、ゼロ金利政策やマイナス金利政策と計画インフレは預金の目減りを意味します。

銀行へ預金してもほとんど利息が得られない状況下では、預金金利よりもインフレ率が上回った段階でお金の価値が下がり続けます。

銀行へ塩漬けしているお金があるならば、投資に回してお金にも働いてもらうと考え方を改めると良いです。

得た給料のうち投資に回せる額が大きいほど資産形成に役立つ

労働対価として給与収入を得るわけですが、得た給料の使い道は個人の自由です。

全てを散財して預貯金ゼロの状態は、いざトラブル発生時に生活が困窮するリスクがあるので好ましくありません。

しかし、預貯金ばかり増やしても貨幣価値の上下に左右されやすい流動資産に変わりありません。

そこで、貯蓄額の一部を投資に回して、投資により得られた回収金を貯蓄と再投資へ分配し続ければ、定年退職迄に大きな資産形成が出来る可能性があります。

投資といえば難しいと考えがちですが、ネット銀行を使うことで100円から始められる金融商品もあるので、投資は身近な存在です。

実際には、知っているか知らないかという違いだけとなっているので、お金に働いてもらうという考え方わ新たに身に付ける時期が早いほど、資産形成では有利となります。

投資と投機はどう違うのか正確に理解しよう

資産家の家系に生まれた子孫は、幼少期から投資と投機について遊びの中からも教育を受けています。

海外ではお金に関する教育を実施している国もあるので、日本がなぜ全くお金に関する専門教育を行わないのか不思議です。

実際に、投資と投機の違いを正確に理解している大学生が日本では少ないことを考えると、社会人になってから最初の10年間で行われる資産形成に大きな差が生まれてしまいます。

投資は、長期的な利益が見込める事業に対して資金投入を行い、計画的に投下資本の回収を行うものです。

一方、投機は、事業へ資金投入した結果として成功すれば何倍もの利益を得られますが、失敗したら投入資金全てを失うような短期かつハイリスク・ハイリターンです。

貯蓄から投資に回すことは資産形成に重要ですが、投機はじっくり考えて余力がある時に行うことが求められます。

節税対策として確定拠出型年金を活用する

投資と投機を積極的にバランス良く行えるようになると、今度は税金を納める額が増えるので節税対策が必要となります。

世代間扶助が基本となる年金制度は、運用の失敗により元本割れを起こす団体が多く、基礎年金だけでは生活保護水準を遥かに下回ることが問題視されている状況です。

確定拠出型年金は、自分で出した年金払込額を自ら投資先を決めて運用するものですが、同時に所得控除を受けられるという特徴があります。

累進課税制度により高所得者ほど所得税や住民税が高額となりますが、ふるさと納税だけでなく確定拠出型年金についても節税効果が見込めます。

たとえ確定拠出型年金の運用がゼロ利益だったとしても、節税効果により得られたお金を再投資に回せると考えれば十分です。

新卒入社から年金支給開始年齢まで43年以上あり、今後は更に年金支給開始年齢が引き上げられることを考えれば、節税効果を重視すべきです。

長期投資から回収した資金をどう振り分けるか

長期投資を行うことで、回収した資金が新たな収入となります。

得た収入をそのまま貯蓄に回したのでは芸がありません。

給与収入のみで生活を維持出来る状態ならば、長期投資から得られた回収金は、貯蓄と再投資にバランス良く振り分けることで、投資総額を徐々に増やすことが出来ます。

再投資時には、投資先の変更や運用率よりも安全性を重視することも可能です。

回収金の配分バランスを考えることが、資産形成を大きく育てられるかの分かれ道となります。

生活費を安定して把握出来れば早期リタイアを計画出来る

会社員として通勤ラッシュの中、毎日通勤を続けていると早期リタイアを夢見るはずです。
早期リタイアは、実際に勤務先を退職しなければ出来ないことでは無く、働く目的を生活のためという理由から、安定性を求めてという理由へと変更することに繋がります。

ポイントとなるのは、突然会社が倒産しても、投資からの回収金と貯蓄だけで年金支給開始年齢まで生きられるかです。

長年勤務することにより、年金支給開始年齢までの残り年数は少なくなり、貯蓄と投資からの回収金を生活費で割った時に得た月数で判断出来ます。

早期に投資を始めて投機にチャレンジしていれば、既に資産形成が進んでいるはずです。

投機を止めて投資のみに切り替えた時に、給与収入が無くても生活が永遠に維持出来れば、早期リタイアの計画が完成します。

まとめ

新卒入社した会社がいかに大きくても、定年退職時まで会社が存続しているとは限りません。

突然会社が倒産した時に備えて、早期に貯蓄の一部を投資に切り替えて資産形成出来ていれば、投資からの回収金だけで生活出来るようになります。

同時に年金の上積みと節税効果を狙って確定拠出型年金に参加すれば、所得税と住民税を節税した金額分だけ投資に回すお金を確保可能です。

生活費は無駄遣いを防げば安定して金額を見込めるので、投資から得られる回収金と貯蓄のみで年金支給開始年齢まで生活維持出来れば、早期リタイア可能となります。

実際に退職する必要はなく、働く目的が生活のためから安定性のために切り替わるので、余裕を持った人生を送れるようになるわけです。